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と同じくらい自分のまとめスペースと思ってくださればありがたいです。
今更なのは十分承知だけれど、現段階の流れをきちんと確認するためにも。
テストに出そうなところは太字笑

FA

フリーエージェント（Free Agent、FAと略す）
所属チームとの契約を解消し、他チームと自由に契約を結ぶことができるスポーツ選手のことである。広義には自由契約選手を指すが、近年は狭義として特別な移籍自由の権利を持つ選手を指す言葉として使われる。

日本プロ野球界の定めるFA

日本プロ野球では、日本プロフェッショナル野球協約に定める内容に従い、NPBが定める条件を満たした選手でいずれの球団とも選手契約を締結する権利を持った選手をフリーエージェントと称し、その権利を与える制度を「フリーエージェント（FA）制」という。前所属球団も含めていずれの球団との契約も可能にする権利を与えるわけであり他球団への移籍を前提とする制度ではない。

概要

出場選手登録（一軍登録）145日を1年として換算し、累計9年（通算1305日）経過で権利を取得できる。ただし、ドラフト逆指名制度（現在は適用停止中）を利用してプロ入りした選手は累計10年が必要である。途中で所属球団が変わっても引き継いで計算される。パシフィック・リーグではプレーオフでの登録日数もカウントされる。

権利を行使する場合は、日本シリーズ終了の翌日から、土・日・祝日を除く7日以内にコミッショナー宛に文書で申請する。8日目の午後3時にコミッショナーより「FA宣言選手」として公示され、翌日より国内外全ての球団と契約交渉を行うことが可能となる。

FA宣言選手として公示された選手のFA権利再取得は、残留・移籍を問わず4年後。FA宣言選手として公示されなければ権利は翌年以降に持ち越される。

また、外国人枠の選手がFA権を取得すると、以降は外国人枠から外され、一般の日本人選手と同等の扱いになる。

年俸

FA宣言した選手の翌シーズンの年俸は現状維持が上限。減額は無制限であり、通常の減額制限を超えての減額も可能である。年俸調停の申請はできない。

年俸上限が現状維持であるのは複数球団による過度な獲得競争を防止するためであるが、契約年数や出来高払い（インセンティブ契約）、2年目以降の年俸の上昇に制約は無い。FA宣言した選手はほぼ例外なく複数年契約を結び、2年目以降に年俸が上昇する契約内容であることが多い。しかし、FA制度導入以後、これを使って移籍した選手が好成績を上げて成功した例は極めて少なく、ほとんどの場合は結果を残せずに終わっている。制度によって億単位に高騰した契約金や年俸に対して成績が全くつり合っていない点には経営者サイドやファンの間でも疑問の声が多く、プロ野球改革の議題の一つになっている。

契約金

FA宣言した選手は年俸とは別に契約金を得ることが出来る。前球団に残留する場合は上限無し、移籍した場合は翌シーズンの年俸の半額が契約金の上限となる。契約内容によっては契約金無しの場合もある。

獲得人数

直前のシーズンまで他の球団に在籍していたFA選手と翌年度の選手契約を結べるのは各球団2名までである。つまり、その球団にFA宣言前から所属していた選手はこれに含まれない。また特にFA宣言選手の数が多い年はその限りではなく以下のようになる。

FA選手21人以上30人以下 - 3人まで
FA選手31人以上40人以下 - 4人まで
FA選手41人以上 - 5人まで

移籍に関わる補償

FA選手がFA権利を行使して他球団へ移籍した場合、移籍先球団は前球団に対して金銭、もしくは選手での補償をしなければならない。

移籍したFA選手の旧年俸の1.2倍（2度目以降のFAでは旧年俸の0.6倍）
移籍先球団がプロテクトした選手（28人+外国人選手）以外の選手1人と、FA選手の旧年俸の0.8倍の金銭（2度目以降のFAではプロテクト外選手1人+旧年俸の0.4倍の金銭）。
補償に関する日程はまずFA選手と移籍先球団との選手契約締結がコミッショナーより公示された日が起点となり、2週間以内にまず移籍先球団がプロテクト28名と外国人選手を除いた選手名簿を提示する。この後起点より40日以内に全ての補償を完了しなければならないが、金銭補償に限り前球団の同意があれば40日を延長することができる。

FA宣言した年の翌々年の11月30日まで日本のプロ野球球団と契約を交わさなかった選手のうち、翌12月1日以降に日本のプロ野球球団と選手契約を交わした場合は、前球団への補償を必要としない。FA宣言により他国のプロ野球球団へ移籍し、1年後に日本のプロ野球球団へ移籍する場合は、最後に在籍した日本の前球団への補償が確実に必要となる。2002年にFA宣言してアメリカメジャーリーグのニューヨーク・メッツに移籍し、同シーズン限りで退団した小宮山悟がこの規定に該当したために日本のプロ野球球団から敬遠され、2003年シーズンを棒に振るという事例が起きている。

海外プロ野球球団への移籍に対する補償は未整備状態であり、問題点の1つとなっている。

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